スタートアップが知っておくべきESG用語集

会社経営にとっての環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance）の範囲は非常に広範で多岐に渡ります。Onlabではスタートアップが事業や資金調達、経営において押さえておくべきESGにまつわる様々な用語やキーワードを分かりやすく解説していきます。気候変動課題を解決するビジネスの専門用語から、会社のガバナンス経営に関する用語まで、ESGの最新動向やキーワードを把握し、サステナブルな企業経営を目指しましょう。

※キーワードや用語集は、不定期に更新します。

J-クレジット制度

J-クレジット制度とは、省エネルギー設備の導入や再生可能エネルギーの利用によるCO2等の排出削減量や、適切な森林管理によるCO2等の吸収量を「クレジット」として国が認証する制度。本制度は、国内クレジット制度とオフセット・クレジット（J-VER）制度が発展的に統合した制度で、国により運営されている。本制度により創出されたクレジットは、経団連カーボンニュートラル行動計画の目標達成やカーボン・オフセットなど、様々な用途に活用できる。
参考J-クレジット制度ホームページ

サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）

不確実性や社会のサステナビリティ要請の高まりを踏まえ、「企業のサステナビリティ」（企業の稼ぐ力の持続性）と「社会のサステナビリティ」（将来的な社会の姿や持続可能性）を同期化させ、中長期的に企業価値を向上させていくための企業経営の考え方。
参考経済産業省

1% for Planet

企業や個人の売上げの1%以上を環境保護団体に寄付する非営利団体。2021年では4815社、1245人が参画している。パタゴニアの創設者イヴォン・シュイナードと、ブルー・リボン・フライズ社の創設者クレイグ・マシューズが2002年に設立。
参考1% FOR THE PLANET

TCFD

G20の要請を受け、金融安定理事会（FSB：各国の金融関連省庁及び中央銀行からなり、国際金融に関する監督業務を行う機関）により、気候関連の情報開示及び金融機関の対応をどのように行うかを検討するため、「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）」のこと。企業等に対し、気候変動関連リスク及び機会（ガバナンス、戦略、リスクマネジメント、指標と目標）についての開示を求めている。
参考TCFDコンソーシアム

GRESB

資本市場による実物資産投資の環境、社会、ガバナンス（ESG）パフォーマンスの評価方法を革新する、業界主導の組織。GRESB のデータや分析ツールは、年金基金や保険会社を含む、70 を超える数の機関投資家・民間投資家たちにより、株主価値の向上と保護のため、投資マネジャーとのエンゲージメントにおいて活用されている。
参考GRESB

マテリアリティ

自社の競争優位性、強み、稼ぐ力を持続化、強化していく上での重要な課題であり、個々の企業の置かれた状況に応じて特定すべきもの。ESG/SDGs 等の社会のサステナビリティに関する事項を、中長期的な企業の競争優位性、強みや稼ぐ力の持続化、強化に対する具体的なリスク・オポチュニティと捉え直し、具体的なマテリアリティとして特定していくことが必要。
参考経済産業省

CSO（Chief Sustainability Officer）

企業における最高サステナビリティ責任者で、企業のサステナビリティ・ESGに対する課題に取り組む。近年のサステナビリティの要請から、CEOやCOOと並び、サステナビリティの経営責任者を据える動きが近年加速し、CSOも増加している。

責任投資原則（PRI）

ESG 要因を投資決定やアクティブ・オーナーシップに組み込むための戦略および慣行。以下の6つの責任投資原則を掲げる。

1. 投資分析と意志決定のプロセスにESGの課題を組み込みむ
2. 活動的な所有者になり、所有方針と所有慣習にESG問題を組み入れる
3. 投資対象の主体に対してESGの課題について適切な開示を求める
4. 資産運用業界において本原則が受け入れられ、実行に移されるように働きかけを行う
5. 本原則を実行する際の効果を高めるために、協働する
6. 本原則の実行に関する活動状況や進捗状況に関して報告する

参考PRI

GHGプロトコル

米国のシンクタンクが各国政府等が共同で策定した、温室効果ガス排出量を算定・報告する為の国際基準、GHG(Green House Gas; 温室効果ガス)プロトコル。日本(環境省・経産省)では、このGHGプロトコルを基準とすることが推奨されている。当該基準ではGHGの算出基準をScope1,2,3の分類に分けている。
参考環境省

Scope1（スコープ1）

GHGプロトコルで用いられている算定の為の分類。
スコープ1（直接排出量）：自社事業の為に石炭、都市ガスや重油等の排出源を燃焼したり、主に工業プロセスにおいてメタン等の使用することによって、自社が直接的に温室効果ガスを排出する量。
参考環境省

Scope2（スコープ2）

GHGプロトコルで用いられている算定の為の分類。
スコープ2（エネルギー起源間接排出量）：自社が購入して使用している、電気、熱、冷水、蒸気等のエネルギーに伴う間接的な温室効果ガスの排出量。
例えば、一般にソフトウェアの会社であれば、自社オフィスで使用される電気や熱の使用に伴う排出量が含まれる。
参考環境省

Scope3（スコープ3）

GHGプロトコルで用いられている算定の為の分類。
スコープ3（その他の間接排出量）：調達や物流等のサプライチェーンを含め自社事業の運営に関連した他社の排出量。15カテゴリーに細分化され、購入製品・サービス、建物等の建設、スコープ１や２を除くエネルギー消費、製造に係る資本財、サプライチェーンの輸送・配送、事業から出る廃棄物、出張、雇用者の通勤、販売した製品の加工・使用・廃棄、リース資産、フランチャイズ、投資が該当。
例えば、一般にソフトウェアの会社であれば、出張、従業員の通勤、使用するサーバー、オフィスの建設等が該当する。
参考環境省

ESG

企業が持続的に事業を成長させ、企業価値を向上させる為のE（Environment / 環境）、S（Social / 社会）、G（Governance / ガバナンス・企業統治）という3つの要素。気候変動や世界経済状況、労働環境や組織体制などのESG要因が、企業の持続可能性や長期的な事業経営に影響を及ぼすリスクとなり得るとして、収益を追求する企業を含めた全ての企業に対して、ESGを考慮する事業経営の必要性が説かれている。

SDGs

持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）。2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載されている、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標である。17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っている。
参考外務省

ウォッシュ

マーケティングのためだけに、組織の製品やサービスを環境に配慮しているように見せかける行為のこと。例えば、実際にはそうでないのに環境に良さそうに装うことを「グリーンウォッシュ」、ESG全般に配慮しているかのようにみせかけることを「ESGウォッシュ」と呼ぶ。

B-corp（B Corporation）

米・ペンシルベニア州に拠点をおく非営利団体B Labが運営する、社会や環境に配慮した公益性の高い企業に対する国際的な認証制度。ガバナンス、従業員、コミュニティ、環境、カスタマーの5つの分野から構成される評価を受け、ステークホルダーへB-Corpへのコミットを宣言することが認証条件となっている。B Corpの認証を受けるためには、オンライン認証試験「B Impact Assessment」で200の質問のうち80以上をクリアする必要がある。取得後も3年ごとに更新が必要となっている。
参考B-corp

サステナブルファイナンス

社会的課題の解決に資する資金やアドバイスを提供する金融手法。気候変動や格差、人口減少等の社会的課題への対応が急務となる中で重要性が高まっている。特に脱炭素については、世界全体で設備投資や技術開発に官民合わせて巨額の資金が必要とされており、企業の取り組みを支える民間金融の機能発揮が欠かせなくなっている。

統合報告書

財務情報と非財務情報を統合して報告するレポート。開示義務のあるものではないが、企業の社会的責任を果たすため、また投資家を含めたステークホルダーとのコミュニケーション促進を目的として、近年開示する企業が増加している。開示項目として例えば、マテリアリティ（企業が取り組む重要課題）、経営理念、中期経営計画、価値創造活動、財政状態・経営成績、経営戦略などのが挙げられる。

BCP

Business Continuity Plan（事業継続計画）。企業が自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めておく計画のこと。
参考中小企業庁

パーパス

「何のために存在するのか」という問いに答える「企業の存在意義」のこと。ステークホルダーとの関係性構築や、従業員のエンゲージメント高めることなどを目的とすることが多い。
例えばサイバーエージェントは「新しい力とインターネットで日本の閉塞感を打破する」、デジタルガレージは「持続可能な社会に向けた“新しいコンテクスト”をデザインし、テクノロジーで社会実装する」とパーパス定義している

インパクト志向金融宣言

金融機関の存在目的は包括的にインパクトを捉え環境・社会課題解決に導くことである、という想いを持つ複数の金融機関が協同し、インパクト志向の投融資の実践を進めて行くイニシアティブのこと。みずほ銀行や三菱UFJフィナンシャル・グループ、デジタルガレージのCVCであるDGインキュベーションなども署名している。

ESGインテグレーション

ESG投資の手法の一つで、ESG情報を詳細に分析し、その結果を踏まえて投資判断する手法のこと。財務情報だけでなく環境や社会問題への対応など、企業のESGに関する取り組みを投資に際して総合的に考慮する。

インパクト投資

経済的リターンと並行して、ポジティブで測定可能な社会的および環境的インパクトを同時に生み出すことを意図する投資。類似概念に「ESG投資」があり、これは従来の財務情報だけでなく、ESG要素も考慮した投資のことで、ESG投資はリスク・リターンを最大化・適正化する為に環境や社会への影響を考慮するものだが、他方でインパクト投資は環境や社会へのポジティブな変化を生み出すことがそもそもの投資目的と位置づけられている。
参考一般財団法人社会変革推進財団（SIIF）

持続可能性（サステナビリティ）

環境や社会、企業、経済などあらゆるシステムが、将来にわたってその機能を適切に維持される状態のこと。近年では、社会のサステナビリティと企業のサステナビティを同期化し、長期の時間軸の中で、社会課題を経営に取り込むことで企業の稼ぐ力を強化していく「サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）」が提唱されている。
参考経産省

パリ協定

2015年に開催された国連気候変動枠組条約締約国会議（COP21）において採択されて、機構変動に関する国際的合意。京都議定書に代わる、2020年以降の温室効果ガス排出削減等のための新たな国際枠組みとして期待され、気温上昇を2℃未満に抑制する、5年ごとに世界全体としての実施状況を検討する等の特徴をもつ。
参考外務省

温室効果ガス（GHG）

二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、フロンガスなどの、地球の気温を高める効果のあるガスの総称。GHG（GreenHouse Gas）とも呼ばれる。大気中の温室効果ガスが増えると、温室効果が強くなり、より地表付近の気温が上がり、地球温暖化につながる。

カーボンフットプリント

商品・サービスのライフサイクルの各過程で排出された「温室効果ガスの量」を追跡した結果、 得られた全体の量をCO2量に換算して表示すること。温室効果ガスだけでなく、その他の環境負荷になるものを含めて計算する場合には環境フットプリントと呼ぶこともある。
例えばアメリカのスニーカー・スタートアップのオールバーズは、製品ごとのカーボンフットプリントの数値を測り公表している。

炭素クレジット

温室効果ガスの排出削減量証明。森林保護や省エネ技術、再生可能エネルギーを活用し、温室効果ガスの排出削減効果や二酸化炭素吸収についてクレジットとして取引できる形にしたもの。カーボンクレジットとも呼ばれる。

Climate Tech

Climate（気候）とTechnology（テクノロジー）をかけ合わせた造語で、気候変動やそれに伴う諸問題を解決するためのテクノロジーのこと。例えば二酸化炭素排出量に関するデータを見える化・管理するためのサービスや、気候データを分析するためのSaaSなどが挙げられる。

労働基準法

労働条件の最低基準を定め、労働者を保護する法律。賃金の支払いの原則、労働時間の原則、時間外・休日労働、割増賃金、解雇予告、優勝労働契約などを定める。働き方改革やワークライフバランスが謳われるなかで、労働基準法の遵守も改めて注目されている。

働き方改革

働く方々が、個々の事情に応じた柔軟で多様な働き方を、自分で「選択」できるようにするための改革。日本が直面する「少子高齢化に伴う生産年齢人口の減少」「働く方々のニーズの多様化」などの課題に対応するためには、就業機会の拡大や意欲・能力を存分に発揮できる環境をつくることが必要である。働く人の置かれた個々の事情に応じ、多様な働き方を選択できる社会を実現することで、成長と分配の好循環を構築し、働く人一人ひとりがより良い将来の展望を持てるようにすることを目指す。
参考厚生労働省

DE&I

ダイバーシティ、エクイティーアンドインクルージョン（Diversity,Equity and Inclution）の略。ダイバーシティ（多様性）、エクイティー（公平性）とインクルージョン（受容・包括）というそれぞれの視点から、性別や性的指向、年齢、障がい、宗教、国籍、価値観、働き方などを異にする多様な人材を、差別なく公平に受けいれること。条件を平等（equality）にするだけでなく、公平（equity）にすることを推進するため、近年では従来のD&Iでなく、DE&Iと呼ばれるケースが多くなっている。

フェアトレード

経済的、社会的に立場の弱い生産者に対して、通常の国際市場価格よりも高めに設定した価格で継続的に農作物や手工芸品などを取引することで、発展途上国の自立を促すこと。取引価格だけでなく、生産者の労働条件や技術指導、環境や人権などにも配慮した取り組みが求められる。
参考外務省

トレーサビリティ

商品が生産され消費されるまでの過程が追跡できること。商品に問題があった際の原因調査や、商品に関する説明責任を果たすための手段として使われる。近年においては、ブロックチェーンがトレーサビリティを支えるテクノロジーとして注目されている。

サーキュラーエコノミー

循環型経済。従来の3R（リデュース、リユース、リサイクル）の取組みに加え、資源投入量・消費量を抑えつつ、ストックを有効活用しながら、サービス化等を通じて付加価値を生み出す経済活動のこと。サーキュラー・エコノミーへの移行を実現する上では、幅広いステークホルダーの中でも、とりわけ、技術・ビジネスモデルのイノベーションをリードすることが望まれる企業と、事業の推進力となる資金を供給・循環する投資家・金融機関の果たす役割が重要とされている。
参考経済産業省

ゼロウェイスト

「ごみをゼロにする」ことを目標に、製造過程から一貫してできるだけ廃棄物を減らそうとする活動のこと。ごみを減らしたり資源の浪費を避けながら、再生可能エネルギーを利用したり、リサイクルや新たな価値を持たせるアップサイクルし、ごみをゼロにする。

アップサイクル

本来捨てられるはずの製品に、デザインやアイディアといった新たな付加価値を与え再生させること。サステナブルが重要視される現代において注目を浴びている。リサイクルが原料に戻すことを指すのに対し、アップサイクルは素材をそのまま生かし、新たな製品に生まれ変わらせる。
例えばデニムをバッグにしたり、端材をテーブルにしたり、パンを原料にしたビールなどが挙げられる。

エシカル消費

地域の活性化や雇用などを含む、人・社会・地域・環境に配慮した消費行動のこと。例として、フェアトレード認証商品や売上金の一部が寄付や支援につながる商品の選択、地産地消の推進、被災地応援購入、マイバッグ・マイボトル利用、資源保護商品の購入、LED電球の利用などが挙げられる。
参考消費者庁

食品ロス

まだ食べられるのに廃棄される食品のこと。2020年における日本国内の食品ロスは522万トンと言われている。これは世界中で飢餓に苦しむ人々に向けた世界の食料支援量（2020年で年間約420万トン）の1.2倍に相当し、また食品ロスを国民一人当たりに換算すると茶碗約1杯分（約113g）の食べものが毎日捨てられている計算となる。小売りの前段階のフードサプライチェーンの途上で発生する「フードロス」と、小売り・消費段階で発生する「フードウェイスト」に分類することもある。

ヴィーガン

完全菜食主義者。可能な限り動物から作られたものの摂取を避けること。ベジタリアンが魚、卵、乳製品を摂取ケースが多いのに対し、ヴィーガンはそれらの摂取もしない。食事に関して言われることが多いが、それに限らず衣食住のすべてで動物が使用されていることを避ける、という意味合いでも使われる。

代替肉

従来の家畜などから取られた肉ではなく、その他の方法で生産された肉、または肉を模したもの。大豆や小麦を使って肉を再現した代替肉や、動物の細胞を体外で組織培養した培養肉などがある。
急増する世界人口に食料生産が追いつかなくなるという危機感や、家畜から排出されるメタンガス抑制、また家畜にとってストレスや苦痛の少ない飼育環境を目指すアニマルウェルフェアなどの観点から、現在研究が進んでいる。

生物多様性

動物から菌類などの微生物まで、地球上に生息するすべての「いきもの」たちが支えあいバランスを保っている状態のこと。「生態系」「種」「遺伝子」と3つのレベルがある。生物多様性のバランスが崩れることで、自然環境の破壊や、土砂崩れなどの災害が生じる可能性が出てくる。またアニマルウェルフェアの観点からも生物多様性の重要性が主張されている。
参考JICA

再生可能エネルギー

石油や石炭、天然ガスといった有限な資源である化石エネルギーとは違い、太陽光や風力、地熱といった地球資源の一部など、自然界に常に存在するエネルギーのこと。その特徴は「枯渇しない」「どこにでも存在する」「CO2を排出しない（増加させない）」の3点である。太陽光、風力、水力、地熱、太陽熱、大気中の熱その他の自然界に存在する熱、バイオマスの7種類が法令（エネルギー供給構造高度化法施行令）では定められている。
参考関西電力

x-EMS

デジタルを活用した電力やガス等のエネルギーマネジメントシステム（Energy Management System）のこと。工場やビルなどの施設におけるエネルギー使用状況を見える化し、最適なエネルギー利用を実現するためのシステム。「x-EMS」の x には、H（Home）やB（Building）C（Community）などが入る。

スマートグリッドシステム

デジタルテクノロジーを使って、電力の流れを供給側・需要側の両方から制御し、最適化できる送電網のこと。過程やオフィス、工場などでにおける電気の発電量や供給量を遠方から調整できるため、必要な電力を必要なだけ送信できる技術となっている。

マイクロプラスチック

直径5ミリメートル以下の微細なプラスチックごみの総称。洗顔料・歯磨き粉といったスクラブ剤などに利用される一次マイクロプラスチック、ビニール袋やペットボトルなどが海へ流出し紫外線による劣化や波の作用などにより破砕されてマイクロサイズになった二次マイクロプラスチックとがある。マイクロプラスチックには海洋生態系へ影響を及ぼすと言われており、対策が必須となっている。

（執筆：pilot boat 納富 隼平　編集：Onlab事務局）